ロボアドバイザーのデメリットとは

当サイトはPRを含みます。

ロボアドバイザー投資のデメリットは何だろう

ロボアドバイザーはAI(人工知能)が自動的に投資を行ってくれるため、知識の浅い個人投資家でも、比較的安心して、投資をスタートすることが可能です。
しかし、いくらAIが投資を行うからといって、投資家の求めるものをすべて必ず実現し、最も有利な結果を提供してくれるとは限りません。

ロボアドバイザー投資を行う以上、ロボアドバイザーに特有の、下記のようなデメリットについて、あらかじめ、認識をしておく必要があります。

  1. 投資手数料が高い。
  2. 短期的な利益を得られない。
  3. 為替相場の影響を受ける場合がある。
  4. 元本割れする可能性を避けられない。
  5. ロボアドバイザー運営会社の倒産リスクが無とは言えない。
  6. NISAを利用した投資が出来ない。

それぞれ、詳しく見てみましょう。

ロボアドバイザーのデメリット1【投資手数料が高い】

ロボアドバイザーを利用する場合の投資手数料としては、主に、ロボアドバイザーの利用手数料や、運用コストがあります。
人気のロボアドバイザーの投資手数料は、下記のように定められています。

※WealthNaviには長期割引制度があり、条件を満たすと徐々に手数料が安くなります。

運用コストそのものは、どのロボアドバイザーでも、0.2~0.3%程度に過ぎません。
従って、投資手数料のほとんどは、ロボアドバイザーの利用手数料であり、これは本来、自分で銘柄を選んで投資すれば、支払わなくてもよいお金、ということになります。

しかしながら、個人投資家の場合、投資経験の少ない投資家が少なくなく、また、実際の投資銘柄を選択するには、多大な時間と手間が必要になります。
また、投資家自身としては「うまく選択できた」と思ったとしても、実際には、失敗する可能性が非常に高いのが実態です。

その点、ロボアドバイザーに投資を一任すれば、ある程度、投資家自身の趣旨に合った銘柄を選定してもらえ、かつ、状況の変化に対する調整(リバランス)も行ってくれます。
そのことを考慮すると、個人投資家にとって、ロボアドバイザーの手数料(1%前後~)は、決して高くない手数料と言えます。

ロボアドバイザーのデメリット2【短期的な利益を得られない】

もともと、ロボアドバイザーの投資対象は、ETF(上場投資信託)やインデックス(株式指標)が主になっています。
つまり、ロボアドバイザーは長期的に利用することを前提としたサービスになっている、と換言することもできます。
そのため、株式投資や仮想通貨投資、FX、バイナリーオプションなどのように、短期で高額な利益を狙う人には、ロボアドバイザーは、そもそも、不向きです。
ロボアドバイザーは、

  • 長期に
  • 比較的安定した利益

を求める個人投資家に最適化されたツールとして設計されているため、です。

さて、「長期投資」という場合、金融危機が起きた時の大損を心配する人が一定数、存在します。
確かに、「リーマンショック」や「ギリシャショック」などの規模の金融危機が発生すると、株価や各種指数等が、一時、大きく下がります。
しかしながら、それは一時的なものであり、結局のところ、各種株価や指数等の水準は、元の水準まで、ある程度時間がかかったとしても、回帰していくこととなることが一般的です。
また、各種資産クラスを保有する期間が長くなればなるほど、当初の時点より価格の上がっている資産クラスが多いことが、データで証明されています。

ロボアドバイザーのデメリット3【為替相場の影響を受ける場合がある】

ロボアドバイザーの中には、為替相場の影響を受けるものがあります。
例えば、「WealthNavi」や「THEO」などです。
これらのロボアドバイザーは、海外の証券取引所に上場されている金融商品(海外ETF)で投資を行っているため、為替相場の影響を受けることとなります。

例えば、海外商品で5%の利益を得ても、為替で5%の損失が出ると、最終的な損益としては、プラスマイナスゼロ、となってしまいます(逆に、為替変動によって、何もしなくても利益の出ることもあります)。

しかし、為替相場の影響は、長期にわたる「積立投資」によって大幅に抑えることができます。
積立投資とは、毎月定額の投資金でもって、商品を購入する投資方法のことです。
ドルコスト平均法、とも呼ばれる手法となります。
積立投資では、その時点の為替相場で一定額の商品を購入するため、長期的にみた際に、為替相場の変動の影響を最小限に抑制することが可能になります。
積立投資は「定量」ではなく、「定額」の購入であるため、不利な為替の時に大量に購入してしまうというリスクをヘッジできるため、です。

「WealthNavi」や「THEO」には積立投資を自動で行う「自動積立」の機能があるため、この機能を活用することで、為替相場の影響を軽減することが可能です。
一度に大量の資金を投入するのではなく、積立投資を活用することが、安定的な利益を得る最善の手段になります。

ロボアドバイザーのデメリット4【元本割れする可能性を避けられない】

投資において、「損をしない」ということはあり得ません。
当然、投資を通して損失が発生したからといって、その損失が補償されることは、一切、ありません。
ロボアドバイザーでも、それは同様です。

しかしながら、上掲も致しました通り、ロボアドバイザーは、原則として、

  • 分散投資(投資対象の分散のみならず、積立投資によって、時間についても分散)によって、リスクを可能な限りコントロールしながら、
  • 「ローリスク・ローリターン」の投資成績を狙うよう、設計されています。

ロボアドバイザーのそうした特徴を活かしたうえで、投資家個々人の資産規模に応じ、純然たる「余裕・余剰資金」を原資に充て、ロボアドバイザー投資を行うことが、肝要となります。

ロボアドバイザーのデメリット5【運用会社の倒産リスクが無とは言えない】

どんな大企業であっても、倒産しないとは言い切れません。
実際に、国内外において、業界トップランクの証券会社が倒産したこともあります。
当然、ロボアドバイザーの運営会社が倒産する可能性も、ゼロとは言えません。
折角、投資で利益を得ても、ロボアドバイザー運用会社が倒産してしまっては、投資家としては、元も子もありません。

しかしながら、実際問題としては、投資金1,000万円までなら、ロボアドバイザー運用会社が倒産したとしても、資金が戻ってきます。
それは「日本投資者保護基金」の存在があるからです。
日本投資者保護基金は個人投資家の救済のため、金融商品取引法の規定によって設立された基金です。
証券会社等が倒産した際に、当該証券会社に返済能力が無い場合、日本投資者保護基金が、投資家の資金を、1,000万円まで補償してくれます。

例えば、大手ロボアドバイザーサービサー「WealthNavi」のホームページには、以下の記載があります。
『万が一、当社が破綻し、さらに分別管理に不備があった場合でも、返還できないお客様の資産について日本投資者保護基金が1,000万円まで補償を行います。』

主要なロボアドバイザー運営会社は日本投資者保護基金に加入しているため、1,000万円以下までなら、ロボアドバイザー運営会社の倒産リスクを心配する必要がありません。
※仮に、日本投資者保護基金に加入していないロボアドバイザー業者がある場合、その業者でのロボアドバイザー投資は、避けた方が賢明です。

ロボアドバイザーのデメリット6【NISAが利用できない】

基本的に、長期的な投資のために活用されるロボアドバイザーと、長期的な資産形成を促すNISA(少額投資非課税制度)は、その趣意においては、マッチします。
しかし、ロボアドバイザーをNISAで利用することはできません。

現に、ロボアドバイザー運営会社のWEBサイトには以下の記載があります。

  • WealthNavi:
    「NISAのご利用はできません。 当社のサービスは最低投資額を設定させていただいていること、年2回のリバランスが実施されることの2点から、年間累計の買い付け金額がNISAで上限となっている120万円を超えることが多いと想定されるためです。」
  • THEO:
    「NISA口座には対応しておりません。当社の運用ではお客さまの資産運用方針を維持するために毎月リバランスによる売買を行っており、一度の売買により税メリットが確定してしまう現行のNISA制度に合わないためです。」
  • 楽ラップ:
    「NISA、ジュニアNISAの非課税枠で楽ラップを購入することはできません。対象外の金融商品です。」
  • マネラップ:
    「一般口座のお取引となります。(特定口座、NISA・ジュニアNISAは非対応)」
  • ダイワファンドラップ:
    「NISA口座(またはジュニアNISA口座)ではお申込みいただけません。」

このように、一般的なロボアドバイザーはNISAの非課税枠を利用できません。
ただし、ロボアドバイザーには利益と損失を相殺する機能の付帯されたものがあり、無駄な税金を支払わないで済むようになっています。

ロボアドバイザー・ラボとは|About the Author

ロボアドバイザー・ラボ
ロボアドバイザー情報専門メディア、ロボアドバイザー・ラボ。
ロボアドバイザーに関する専門情報をお届けします。

【メディア掲載】(※一部。順不同。)
・財経新聞
・朝日新聞デジタル
・SANSPO.COM
・SankeiBiz
・Mapionニュース
・楽天Infoseekニュース
・エキサイトニュース
・BIGLOBEニュース
・@nifty ビジネス